和魂(にきみたま)

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エネルギー充填120%!全速前進!ヤマト発信します!

今、市場で何が起きているのか『原油戦争』『シェール企業/デフォルト』『損益分岐点』『ドイツ銀行』『ドル円』『スタグフ』『SWF/GPF/PIF/MLP/CDS/CLO/CoCo債』

この記事は、極々少数派の単なる妄想で多くの有識者たちの意見とは真逆のことも多く含まれるため、99%外れる可能性が高い。そのため過度な盲信はご遠慮願う。また、不安や恐怖を煽るものではないため、おとぎ話と捉えてほしい。

 

ついに金融市場は、底が抜けてしまった。

FRBが1兆5,000億ドル規模の追加レポオペ実施を決定しても、流れは止まらない。

暴落過程では、損失補填が迫られるため、持っている全ての資産の投売りが始まる。

それは、有事の金(Gold)でさえ例外ではない。金以上に大暴騰を続けてきたパラジウム価格の大幅下落が、それを物語っている。

 

金融市場暴落の要因

金融市場暴落を増幅したものは、主要産油国サウジアラビアとロシアが、協調減産協議の決裂を受けて増産に転じると伝えられたことによる原油価格の暴落だ。

これは、米シェール業界に対する「原油戦争」を意味する。

このサウジの動きは、石油施設の防衛を放棄した米国への報復と捉えることもできる。

 

www.jiji.com

 

背景にあるもの

シェール革命により米国は、エネルギーの輸入国から輸出国へ転換したが、シェール企業は、概ね信用格付が低くハイイールド社債を大量に発行し、採掘を進めてきた。このハイイールド債権は、信用リスクが低下し始めると投資家離れが急激に進む。(※1)

サウジとロシアは、米国が原産国として台頭することを阻止するために、シェールオイル損益分岐点1バレル30~50ドルを下回るまで原油価格を下げることで、米シェール企業を破綻に追い込むつもりのようだ。

(逆に原油価格が1バレル40ドル付近まで回復すれば、市場は落ち着きを取り戻すのだろう。)

 

当然、原油価格の下落でサウジとロシアも大きな損失を被るが、米シェール企業の大量破綻という目標が達成されれば、その損失を取り戻すため、一転して原油価格を急反発させることも予想される。

ただし、そうなる前に多くの犠牲者が出ることになるだろう。

 

産油国で収入減により財政破綻する国が出るとみられ、原油輸出の依存度が高い国では通貨安、国債金利の急騰で苦境となる。

 

資産規模の合計が数百兆円とも言われる世界各国の「ソブリン・ウェルス・ファンド(SWF)」が原油価格の下落により、ファンド内の資産売却を急速に進めていることが予想される。多くがエネルギーを主たる収益源とする政府系ファンドで産油国原油の輸出代金を運用していることが多い。

ノルウェー政府年金基金(GPF)やサウジのパブリック・インベストメント・ファンド(PIF)などがそれにあたる。

 

www.swfinstitute.org

 

(※1)米国ではシェールガスなどの供給が増加したが、パイプラインや貯蔵施設などが不足していたため、エネルギー関連インフラ整備の投資MLP(Master Limited Partnership)が急増した。

 

原油価格の下落防止を目的としているのか、戦争が始めたいのかは定かでないが、米国はイラクへの空爆を再開した。

jp.sputniknews.com

 

 大量償還を迎える米低格付け債

 2020年から2022年に米低格付け債の大量償還が予定されており、エネルギー企業も同様に同時期にピークを迎える。(下のリンク内に米低格付け債の償還予定額のグラフがあるので参照願う。)

www.nikkei.com

 

シェール企業がデフォルトした場合、CDS(発行体の信用リスクを対象とするデリバティブ)、CLO(ローン担保証券)をデフォルトの連鎖へと導く。その動きは、格付け会社による格付け変更によって加速していくのであろう。

 

すでに、ドイツ銀行はCoCo債(偶発転換社債)の返済見送りを発表している。

これを受けて、ドイツ銀行の株価は一時4ユーロ台まで下落した。

 

jp.reuters.com

 

 ドル円

ロイターは2019年4月に「サウジアラビアが自国の石油について、米国が石油輸出国機構(OPEC)加盟国を反トラスト法違反で提訴することを可能にする法案を通せばドル以外の通貨で売却すると警告していることが分かった。」と報じている。

サウジがドル建て石油取引を止めた場合、原油の裏付けを失ったペトロダラーは終焉を迎える。

 

jp.reuters.com

 

その場合、価値を失ったドルは、多くの通貨に対して大きく下落するだろう。

ただし、ドル円だけは異なる動きを見せる可能性がある。

なぜなら、ドルの価値の低下は、米国債の価値の低下と同意であるため、世界一米国債保有している日本は信用を失うためだ。

日経平均株価が日銀保有ETF損益分岐点19,500円を下回っていれば、なおさらのことである。

 

この2つの思惑(極端に言えば、米国デフォルトと日本デフォルト)から、ドル円は糸の切れた凧のように方向感のない展開が予想されるが、この展開に終止符を打つのが、突然やってくる韓国デフォルトではないだろうか。

韓国がデフォルトした場合、アジア通貨危機を誘発し、円は価値を失うだろう。多くの有識者たちが円高を声高に叫ぶ中、まさかの円安もあり得る。

 

スタグフレーション

このまま新型肺炎が長期化すれば、企業の連鎖倒産を招き、供給不足に陥る。

これは、物価上昇を伴い、人々がお金を使うことをやめることによって更に激しさを増す。ここには、消費税増税がボディーブローのように効いてくるのは言うまでもない。

日本は多くのものを輸入に頼っていることから、上述したように、まさかの円安と原油価格の高騰が発生すれば、物価上昇は顕著となる。

つまり、景気後退とインフレ(物価上昇)が同時進行する最悪のスタグフレーションが懸念される。